イントロダクション
東京エレクトロンは、半導体製造装置メーカーの中でも「市況が良いから伸びる会社」という見方だけでは足りない。
この企業の本質は、微細化・高積層化・先端実装が進むほど重要性が増す工程に深く入り込み、顧客の最先端投資そのものと結びついていることにある。成膜、コータ/デベロッパ、エッチング、洗浄といった前工程の中核装置群を広く持ち、さらにウェーハプローバやボンディング/デボンディングまでラインアップを広げている点が強い。
半導体関連株の中には、市況循環に左右されやすく、好況時だけ数字が跳ねる企業も多い。だが東京エレクトロンは、単なる設備投資の波乗りではなく、先端ノード・AI向け投資・HBM・先端パッケージングといった高付加価値領域で存在感を持つ企業として見るべきだ。FY2025はAIサーバー向けHBM投資や先端ロジック/ファウンドリ投資、中国の成熟ノード投資が売上・利益を押し上げたと会社側が説明している。
企業の本質
東京エレクトロンを一言で表すなら、半導体の高性能化を“工程レベル”で支える装置企業である。
半導体の競争力は、設計だけでは決まらない。微細化、膜形成、洗浄精度、レジスト処理、エッチング精度、検査・実装まで、複数工程の積み重ねで決まる。その中で東京エレクトロンは、前工程を中心に複数の重要工程を押さえている。つまりこの会社は、単品装置の優劣よりも、最先端プロセスを成立させるための装置群を持つことに価値がある。
ここが重要だ。装置メーカーの中には、特定工程に特化することで尖る企業もある。一方、東京エレクトロンは複数工程に跨るため、顧客の投資テーマが少し変わっても、装置需要を取り込みやすい。これは景気循環を完全に消すものではないが、需要の入り口を複数持てるという意味でかなり強い。
業界構造
半導体製造装置 industry は、露光、成膜、エッチング、洗浄、レジスト処理、検査、計測、後工程実装などに分かれる。東京エレクトロンはその中で、露光装置を握る会社ではないが、前工程の周辺で極めて重要な複数領域を握っている。会社の統合報告書や投資家向け資料でも、前工程では deposition、coater/developer、etch、cleaning、後工程では test や bonding/debonding まで含めた提案力を打ち出している。
また、会社のInvestors’ GuideではCY2024の主要製品市場シェアとして、Coater/Developer、Dry Etch、Deposition、Cleaning、Wafer Prober などの項目が示されている。ここから見えるのは、東京エレクトロンが「一製品だけ強い会社」ではなく、複数の主要工程で世界上位の競争力を持つ会社だということだ。
ビジネスモデル
東京エレクトロンのビジネスモデルは、装置販売だけでなく、フィールドソリューションや顧客との共同評価・技術提案まで含めた高付加価値型である。
FY2025の決算説明資料では、新規装置売上に加えてフィールドソリューション売上も継続的に積み上がっており、単純な一過性販売だけではない構造が見える。また、同社は製品を単体で売るのではなく、顧客のロードマップに合わせて先行評価し、数世代先を見据えた技術開発を進めている。
この会社の強さは、装置売上の大きさそのものより、高付加価値製品比率が上がると利益率が強く伸びることにある。FY2025は粗利率47.1%、営業利益率28.7%まで上昇し、会社は高付加価値・高収益製品の拡大が寄与したと説明している。半導体装置は売上の上下が激しいように見えて、実は“何が売れたか”で収益性が大きく変わる。東京エレクトロンは、その中でも利益の取り方が非常にうまい企業だ。
3年財務推移
売上高
2023年：2兆2090億円
2024年：1兆8305億円
2025年：2兆4315億円
【IRBANKより引用】
営業利益
2023年：6177億円
2024年：4563億円
2025年：6973億円
【IRBANKより引用】
最終利益
2023年：4716億円
2024年：3640億円
2025年：5441億円
【IRBANKより引用】
この3年を見ると、東京エレクトロンは2024年3月期に一度調整したあと、2025年3月期に一気に再加速している。
2024年3月期はメモリ投資調整の影響が色濃く出たが、2025年3月期はAIサーバー向けHBM、先端ロジック/ファウンドリ、中国の成熟ノード投資が重なり、売上・利益とも大きく回復した。重要なのは、回復しただけでなく、利益率まで過去最高圏へ戻したことだ。これは単なる市況反転以上に、製品ミックスと競争力の強さを示している。
CAGRの意味
2023年3月期から2025年3月期で見ると、売上は2兆2090億円から2兆4315億円へ増えている。
一方で、この2年は一直線ではなく、2024年の落ち込みを挟んでいる。つまり東京エレクトロンは、安定成長株というより、大きな循環の中で高収益を維持できるかが問われる企業だ。
ただし、その循環の中でも営業利益は2025年に6973億円まで伸び、2023年を上回った。これは、需給が戻ったときにただ売上が回復するだけでなく、利益を強く取り込める会社であることを示している。長期投資の観点では、「シクリカルだから避ける」ではなく、シクリカルでも勝ち残る工程を握っているかで見たい銘柄だ。
資本効率（ROIC・ROE）
東京エレクトロンのROEは、2023年3月期32.3％、2024年3月期21.8％、2025年3月期30.3％だった。高水準を維持しつつも、2024年3月期はいったん低下し、2025年3月期に再び持ち直している。これはメモリ投資調整の影響を受けた局面でも、資本効率の水準自体はなお高く、需要回復局面では利益を強く取り込めることを示している。
ROICについては、会社が直接開示している数値ではないため、会社提示の財務数値をもとに概算した。計算式は、税引後営業利益＝営業利益×（親会社株主に帰属する当期純利益÷税引前利益）、投下資本＝期首期末平均の（株主資本−現金及び現金同等物） としている。営業利益、税引前利益、親会社株主に帰属する当期純利益は各期の連結業績、株主資本と現金及び現金同等物は各期末の連結財政状態から用いた。
ROIC（概算）
2023年：50.8％
2024年：35.5％
2025年：49.5％
【会社HPより引用】
このROIC水準はかなり高い。東京エレクトロンは高利益率であることに加え、現金を厚く持ちながらも、実質的な投下資本に対して非常に大きな利益を生み出している。2024年3月期はいったん低下したが、2025年3月期には再び約50％近い水準まで戻っており、同社が単なる市況敏感株ではなく、先端工程で高付加価値を取れる装置企業であることが資本効率にも表れている。
※ROICは会社開示値ではなく、会社HP掲載の財務数値をもとに算出した概算値です。
市況との関係
東京エレクトロンは明確に半導体設備投資循環の影響を受ける。
したがって、業績はAI、HBM、先端ロジック、メモリ回復、中国投資などのテーマに強く連動する。実際にFY2025はAIサーバー関連、先端ロジック/ファウンドリ、中国成熟ノード投資が追い風となり、FY2026は会社予想がやや減益寄りへ修正されている。
ただし、ここで見誤りたくないのは、「市況に左右される＝構造優位がない」ではないことだ。
東京エレクトロンは市況の波を受けるが、その波の中でより高付加価値な投資テーマに乗りやすい位置にいる。だからこそ、単なる半導体市況ではなく、「どの投資が増えているか」「その中で東京エレクトロンの装置が刺さるか」を見る必要がある。
バリュエーション
2026年3月17日時点のIRBANK表示では、予想PER32.32倍、PBR8.96倍となっている。
【IRBANKより引用】
見た目の指標だけなら安い銘柄ではない。
だが東京エレクトロンは、単なる景気敏感株として評価すると見誤る。市場は、同社を「半導体装置サイクル銘柄」であると同時に、最先端工程で高シェア・高収益・高資本効率を持つ企業として評価している。よって、PERだけで割高と断じるより、先端投資の継続性と営業利益率、ROICがどこまで維持されるかで見るべき企業だ。
総括
東京エレクトロンは、半導体製造装置の中でも“最先端化が進むほど重要性が増す工程”を広く押さえる企業である。
この会社の価値は、単一製品のヒットではなく、前工程を中心とした複数装置の競争力、顧客との共同評価、先行開発力、高い利益率、そして異常に高い資本効率が一体となっている点にある。FY2025はその強さが数字としても表れた年だった。
投資対象としての焦点は明確で、
AI・HBM・先端ロジック投資の波がどこまで続くか、
そしてその波の中で東京エレクトロンが高付加価値製品をどこまで伸ばせるかに尽きる。
東京エレクトロンは、市況に振られる装置株であると同時に、市況が戻ったときに最も強く利益を取り込める装置株の一角でもある。だからこそ、短期の受注変動だけでなく、工程ポジションの強さまで見ておきたい企業だ。
【執筆：2026年03月】
